名古屋スタディをどう読むか

SUMMARY

「関連あり・なし」の二択では読めない

01

出発点は、2015年の名古屋市アンケート

名古屋市は、1994年4月2日から2001年4月1日までに生まれた市内在住女性71,177人を対象に郵送調査を行いました。接種歴、接種時期、24種類の症状、発症時期、受診、持続、学校生活への影響などを、本人または保護者等が回答しました。2018年論文の解析対象は29,846人で、回答率は約43%でした。［1］

02 / 2018

最初の主解析：24症状の発生増加は認めなかった

SuzukiとHosonoは、接種者と非接種者の年齢構成が異なることを考慮し、年齢調整オッズ比を用いて24症状の発生を比較しました。接種者で有意に増えた症状はなく、多数の症状が一人に集積する傾向も確認されませんでした。［1］

「すべて同じだった」わけではない

症状を理由とする医療機関受診では、月経量異常1.43（95%信頼区間1.13～1.82）、月経不順1.29（1.12～1.49）、強い頭痛1.19（1.02～1.39）の年齢調整オッズ比が報告されました。持続する月経量異常も1.41（1.11～1.79）でした。多数の症状・アウトカムを比較した中の個別結果であることにも注意が必要です。正確な要約は「中心となる症状発生の解析に一貫した増加を認めなかった。一部症状に関する受診や、持続する月経量異常では差があった」です。

03 / 2019

再解析：Study Periodを加えると一部の推定値が動いた

YajuとTsubakiは同じ公開データを再解析しました。接種率と症状が年齢で異なること、症状を経験し得る期間が群間で違う可能性などを問題にし、観察期間を表すStudy Period（SP）を共変数に加えたモデルなどを検討しました。［2］

一部の年齢層・モデルで、記憶障害、計算困難、不随意運動などとの関連を示唆する推定値が報告されました。著者らは関連の可能性を述べる一方、より包括的で大規模な研究が必要としました。

04

結果を変えたのは、比較の設計と変数の定義

2018年は主に年齢を調整し、2019年は年齢層別解析やSPを含むモデルを使いました。同じデータでも、回帰モデルへ何を入れるかによって推定値は変わります。

2019年には主解析著者からのLetterと再解析著者からのResponseが掲載されました。論点は年齢調整、SPの妥当性、接種時期と症状発症時期、healthy vaccinee bias、観察期間の扱いです。［3,4］

この論争が問うのは「安全か危険か」だけではありません。「このデータから因果効果を推定できる比較は何か」という方法論の問題です。

05 / 2024

健康な人ほど接種を受けやすいことによる偏りを検討した

Suzukiは、14歳で初回接種した3,246人と非接種者3,961人について、全員がまだ未接種だった13歳時点の症状を比較しました。将来接種する人がもともと健康なら、接種前から症状が少ないはずだ、という発想です。［5］

非接種者で有意に多かったのは、ひどい頭痛、過呼吸、身体がだるい、急な視力低下の4項目でしたが、出生年度をまたぐ一貫した差ではありませんでした。著者は、この解析が扱えた13歳時点の自己申告症状の範囲では、healthy vaccinee biasによるオッズ比の過小評価は限定的と結論しました。

06 / 2025

接種前後を比べる探索的解析が、シグナルを提起した

Suzumuraは、症状が接種の前か後かを表す月数差としてMDifを定義し、接種前と接種後の症状数を比較しました。回答者30,793人のうち接種者は20,912人でした。接種・発症時期を特定でき、論文の条件を満たした回答を症状別に解析したところ、未補正解析では24症状中22症状、Bonferroni補正後は21症状で、接種後の件数が接種前より多いと報告しました。［6］

論文タイトルでは「serious adverse events」と表現されていますが、解析対象は診療録に基づいて医師が重篤性を判定した有害事象ではなく、質問紙で報告された症状です。

件数の比較だけでは発生率の比較になりません。「接種後の件数が多い」という時間的順序だけで因果関係を確定せず、症状を観察できる期間が比較可能か、年齢による症状変化がないかを併せて検討する必要があります。

07 / 2026

Study Periodそのものを、情報バイアスの観点から検討した

Suzukiの2026年論文は、新たな対象者を追跡した安全性研究ではありません。分析疫学の情報バイアスを解説し、2019年解析で使われたSPを実例として検討した方法論的論文です。［7］

非接種群のSPは12歳から調査時までを基本にする一方、接種群では初回接種より前の期間を差し引くため、同じ年齢でも短くなります。論文は、群によって異なる誤分類（差異的誤分類）を含む共変数で調整すると、オッズ比に系統的な歪みが生じ得ることをシミュレーションで示しました。

08

5つの報告は、同じ問いに同じ方法で答えたわけではない

原著・再解析・方法論的検討が含まれます。2025年は接種前後を比べる別系統の探索的解析です。2026年論文が直接検討したのは、2019年解析のSPです。

表は横にスクロールして確認できます。

09

名古屋スタディから言えること、言えないこと

言えること

2018年主解析では、調査した24症状が接種者で一貫して増える結果は得られませんでした。

2019年と2025年には、異なる解析方法から一部症状との関連を示唆する結果が報告されました。ただし、推定は解析方法に依存します。2019年解析で用いられたSPについては、2026年論文が情報バイアスの可能性を指摘しました。

2018年の低いオッズ比を説明し得るhealthy vaccinee biasは、2024年解析が扱えた症状の範囲では、大きく影響したことを支持する結果ではありませんでした。

言えないこと

「名古屋スタディで安全性が完全に証明された」とも、「再解析で神経症状の因果関係が証明された」とも言えません。質問紙、回顧的な発症時期、約43%の回答率、未測定交絡、多重比較という限界を共有しています。対象は主に2価・4価の接種で、現在の9価ワクチンを直接評価した調査でもありません。

TRANSPARENCY

利益相反と論争の経緯を分けて扱う

論文間では方法論への批判、Letter、Responseを含む論争があります。本稿は研究者個人の意図を評価せず、公開された方法・結果・限界を比較しました。

原文の開示欄で確認できた範囲では、2019年論文は利益相反なし、2025年論文は資金提供なし・関連する金銭的およびその他の関係なしと申告しています。その他の報告についても、資金源や利益相反の記載を含む原文を確認して読む必要があります。